【就活のリアル転載】入社後の配属先希望　配慮すれば採用力アップ　 栗田貴祥（2023/7/25付 日本経済新聞 夕刊）（2023/08/01）

　入社するまでどんな仕事につくか分からない――。そんな不安な状況に「配属ガチャ」という言葉が生まれるなど、配属先の決定は多くの学生にとって重大なテーマである。

　入社後の配属先の確定状況について、2023年大卒者を対象に3月卒業時点での調査をしたところ、卒業時点で配属先が確定している学生は就職確定者のうち46.5%だった。確定する時期を聞くと「入社後に決まる予定」が35.2%ともっとも多く、「内定式以降～入社前まで」が21.9%。「配属確約での応募（募集時に配属先を提示）」は11%、「選考時に確定」が7.6%などだ。

　そもそも、学生は入社後の希望業務を具体的に持っているのだろうか。就職活動開始前に「明確にやりたい仕事があったかどうか」を聞くと「あてはまる」「どちらかというとあてはまる」の合計が45.8%だった。

　就活を経て、3月卒業時点で入社後の配属希望部署・部門について「明確な希望があるか（確定前に明確な希望があったか）」という質問への回答では計58%に高まり、「あてはまらない」「どちらかというとあてはまらない」の計19.1%を大きく上回る。就活を通じて、具体的な希望や働くイメージを持つようになった学生が一定数いることが分かる。

　ただ、入社後の配属希望がある学生に、「入社予定企業に希望を伝えたかどうか」を聞くと、23.6%は伝えていないと回答している。希望を伝える機会の有無について、「面談など口頭で伝える機会があった」（43.9%）、「アンケートなど文面で伝える機会があった」（24.3%）という声の一方、「希望を伝える機会がなかった」という回答も35.3%にのぼる。配属先が確定していても、その意図の説明がなかったという声も40.1%あった。

　企業と個人の関係性は、刻々と変化している。終身雇用・年功序列が一般的だったこれまでは、「企業が決める配属に任せておけば、個人も適材適所で成長できる」というウィンウィンの関係であったかもしれない。しかし、いまや社会がどんな状況になろうとも生きていけるだけの力を早期に身につけられる環境があるかどうかが、個人にとって企業を選ぶ際の重要な基準となりつつある。

　さらに仕事はあくまでも生活の一部であり、ワークライフバランスを大事にするなど価値観はますます多様化している。勤務地や職務など個人の希望に耳を傾け、柔軟に対応する工夫は企業の「従業員一人ひとりに向き合う姿勢」そのものを表す。

　個人の志向に合った働きやすさの選択肢を、既存の従業員に対してどれだけ提示できているか。まずはそこにしっかり取り組むことが企業自体の魅力となり、結果、学生からも選ばれる理由となっていくだろう。

（リクルート就職みらい研究所所長）